医療機器は新品を購入するだけでなく、中古での導入やリースという選択肢もあります。それぞれ初期費用や維持費が異なるため、導入形態を比較検討することが重要です。

・新品購入：初期費用は最も高いものの、最新の性能・保証がつくことが一般的です。機器によっては数百万円〜1,000万円超となることもあります。
・中古購入：コストを抑えやすく、状態の良い機器であれば導入費を半額以下にできる場合もあります。
・リース契約：初期費用を抑えつつ月額払いで導入可能。ただし契約期間や中途解約の制限に注意が必要です。

導入方法の検討については初期費用だけでなく、耐用年数、保守体制、将来的なアップデートの可否といった点も加味し、自院の経営方針に合った選択を心がけましょう。

また、すでに使用していない医療機器がある場合は、買取によって資金化するという方法もあります。たとえば、株式会社クオンヘルスケアでは、クリニックで不要になった中古医療機器の買取サービスを提供しており、設備の入れ替えや資金確保に活用できます。

ランニングコストの内訳と見積もりのポイント

医療機器は、導入して終わりではありません。保守点検費、消耗品代、修理・交換費用など、継続的なランニングコストが発生します。

特に以下のような費用がかかる点に注意が必要です。

・定期点検・保守契約費：年間数万円〜数十万円ほど。レントゲンや内視鏡などは保守必須。
・消耗品の補充：試薬・カートリッジ・電極パッドなどは定期的に交換が必要です。
・故障時の修理代・代替機の手配費：突発的なコスト発生の要因となります。

また、レセコン・電子カルテなどのシステム機器には月額利用料がかかる場合もあるため、導入前に維持コストを見積もることが重要です。導入費用だけでなく、5年後・10年後のコストも見据えた導入計画を立てることが、安定したクリニック運営につながります。（出典：クオンヘルスケア｜【見直さないと損】医療機器のランニングコストを徹底比較）

診療科別｜最低限必要な医療機器と備品リスト

診療科別｜最低限必要な医療機器と備品リスト

必要な医療機器は診療科ごとに異なります。本項では、各診療科における必須機器と備品の例を整理してご紹介します。

内科・小児科・皮膚科・耳鼻科で異なる必要機器

診療科によって求められる医療機器の種類は大きく異なります。たとえば内科では、電子カルテ、血圧計、心電計、超音波診断装置（エコー）などが基本機器とされ、日常的な診療に欠かせません。

一方で、小児科では体温計や聴診器に加え、ネブライザーや身長・体重計、乳幼児向けの診察ベッドなど、安全かつ迅速な対応が求められる器具が必要です。

皮膚科や耳鼻科では、ダーモスコピーや処置用ベッド、顕微鏡、電気メス、内視鏡など、診療内容に特化した機器が重視されます。

診療科の特性に合った医療機器を選定することで、スムーズな診療体制の構築につながります。

内科で必要な医療機器の例

内科では、日常的な健康管理や慢性疾患の診療が中心となるため、基本的な測定機器と診断機器の整備が不可欠です。具体的には、電子カルテや血圧計、心電計、聴診器といった初期診療に必要なツールに加え、胸部X線装置や超音波診断装置（エコー）などの画像診断機器も導入されることが一般的です。

また、血液検査や尿検査に対応する小型の検査機器を院内に配置することで、迅速な診断と説明が可能となり、患者満足度の向上にもつながります。

さらに、感染症対応として空気清浄機や隔離スペースの整備なども検討項目に含めておくと安心です。必要機器の選定は診療方針や対象患者層に応じて柔軟に見直すとよいでしょう。

小児科で必要な医療機器の例

小児科では、乳幼児から学童まで幅広い年齢層が対象です。そのため、安全性と使いやすさを考慮した医療機器の導入が求められます。

基本機器としては、体温計、血圧計、聴診器、視力・聴力検査器などに加え、乳児体重計や身長計など年齢に応じた計測機器が必要です。呼吸器症状に対応するため、ネブライザーや吸引器の整備も必要になります。

また、感染症の流行時期には迅速な検査が求められるため、インフルエンザやRSウイルスなどの簡易検査キットも用意しておくと便利です。診察中に子どもが不安を感じないよう、内装や機器のデザインにも配慮することで、スムーズな診療環境の構築に寄与します。

皮膚科・耳鼻科などその他の例

皮膚科では、視診を中心とした診療が多いため、高精度のダーモスコピー（皮膚拡大鏡）が必須機器となります。加えて、処置用ベッドや紫外線治療器、液体窒素装置、電気メスなども診療内容に応じて必要です。

一方耳鼻科では、耳鏡、ネブライザー、聴力検査装置、内視鏡システムなどの導入が一般的で、診断と処置の両面で専門的な機器が求められます。

いずれの科でも、診察台や洗浄機器などの共通備品に加え、感染対策や患者導線を考慮した機器配置が重要です。

また、高齢患者や小児患者の来院が多い場合は、それぞれに適した対応機器の選定も欠かせません。診療内容と地域特性を踏まえた設備導入が、効率的な運営に直結します。

診察室・待合室・処置室など場所別の備品リスト

クリニックでは、診療科にかかわらず各エリアに適切な備品を整えることが重要です。診察室には、診察台、パソコン（電子カルテ用）、処置用ワゴン、ディスポ手袋や消毒液など、日常の診療を支える基本備品があるとよいでしょう。

処置室では、簡易ベッドや洗浄器具、救急処置に対応できる医療セットなどの準備が求められます。

待合室には、椅子、空気清浄機、キッズスペース、掲示物用モニターやパンフレットスタンドなど、患者が安心して待機できる環境を整備する配慮が不可欠です。

受付まわりでは、キャッシュレス決済機器や診察券発行機なども導入されるケースが増えています。各スペースの目的に応じた備品配置が、業務効率と患者満足度の向上につながります。
備品リスト

導入方法別｜購入・リース・中古の特徴と選び方

医療機器の導入方法には購入・リース・中古購入があり、それぞれ費用面や運用上の特性が異なります。本章では各方法の特徴と選び方を解説します。

導入方法ごとの特徴と選び方のポイント

医療機器の導入方法には、新品購入・リース契約・中古購入の3つがあり、それぞれに適した使い方があります。

新品購入は高額な初期費用が必要ですが、最新機器を長く安定して使用できる点がメリットです。

リース契約は、初期費用を抑えつつ最新機器を導入できる点が魅力で、資金繰りの見通しが立てやすくなります。ただし、途中解約が難しい契約が多いため、導入時に慎重な検討が必要です。

中古購入は導入コストが最も抑えられる一方で、製品状態や保証の有無を確認しないとトラブルにつながる可能性があります。

診療内容、予算、機器の耐用年数、将来的なアップデートや保守体制などを踏まえ、自院にとって最適な導入方法を選びましょう。

また、中古機器の購入やリースによって費用を抑える選択肢がある一方で、すでに使用していない機器がある場合は、買取によって資金化するという方法もあります。

中古導入時の5つのチェックポイント

医療機器を中古で導入する際は、コスト削減のメリットだけでなく、安全性やサポート体制に関する複数のチェックポイントを確認することが重要です。

具体的には、以下の点に注意しましょう。

・製造年と使用履歴の確認
　耐用年数が残っているか、使用頻度が高すぎないかを把握する。
・動作保証や保守対応の有無
　万が一のトラブル時に対応可能かどうかは事前に要確認。
・販売業者が医療機器修理業の許可を保有しているか
　許認可の有無は、信頼性を見極める重要な判断材料です。
・設置・初期設定などのサポート体制
　導入後に不明点が出た際に、すぐ相談できる体制があると安心です。
・医療現場での安全性と品質を満たしているか
　中古であっても、現場で安全かつ安定的に運用できることが前提です。

価格の安さだけで判断せず、信頼できる業者を選ぶことで、長期的な運用リスクを避けることができます。

運用面・保守面も含めた「導入後」を見据えた判断基準

医療機器の選定では、導入時点の価格や性能だけでなく、「導入後の運用」を見据えた視点が欠かせません。

例えば、日々の保守点検にどれだけ手間がかかるのか、故障時に迅速な対応が可能かといった運用面の負担は、日常診療の質や業務効率に直結します。また、消耗品の補充頻度やコスト、将来的な機器のバージョンアップ対応も考慮するとよいでしょう。

さらに、スタッフの習熟や引き継ぎがしやすい操作性かどうかも重要な選定基準です。保守対応・消耗品費・操作性などの運用面を導入前に整理することで、開業後のトラブルや余分なコストを抑えることができます。

また、導入機器の見直しや買い替えが発生した際は、不要になった医療機器を専門業者に買い取ってもらうことで、新規導入費用の補填につながります。機器の導入はゴールではなくスタートであるという意識を持ち、長期的な運用に耐えうる選定を心がけましょう。

費用を抑える補助金・助成金の活用

医療機器導入の初期費用を抑える方法として、各種の補助金・助成金を活用する選択肢があります。特に「IT導入補助金」や「事業再構築補助金」「地域医療構想推進交付金」などは、クリニックの設備導入やIT化に対して費用の一部を支援する制度です。

制度の内容は年度ごとに変更されることがあるため、最新の公募情報を確認し、申請スケジュールに合わせた導入計画を立てることが重要です。また、申請書類の作成には一定の時間と労力が必要なため、医療系の補助金申請に精通した行政書士やコンサルタントに相談するとよいでしょう。

補助金の活用により、自己負担を減らしながら必要な機器を揃えることで、経営リスクを軽減することが可能になります。

医療機器導入スケジュール｜開業までの準備計画

医療機器導入スケジュール｜開業までの準備計画

医療機器の導入は、開業直前に進めるものではありません。開業18か月前から逆算し、計画的に準備することで、トラブルや納期遅延のリスクを回避できます。

開業18か月前〜当日までの全体スケジュール

クリニック開業に向けた医療機器導入は、少なくとも開業の18か月前からスケジュールを立てて進めるのが理想的です。早い段階で診療コンセプトや診療科目を固め、必要な医療機器の種類や予算感を明確にしておくことで、後の選定や調達がスムーズになります。

12か月前からは具体的な医療機器のリストアップや業者選定を開始し、見積もりや比較検討を行います。6か月前には発注や設置準備に入り、内装業者との調整や電源・配線などの工事計画も並行して進めます。開業2〜3か月前には納品・設置・動作確認を完了させ、スタッフへの操作研修を行うことが重要です。

このように長期的なスケジュールをもとに進めることで、納期の遅れや機器トラブルといった開業直前のリスクを回避し、安心して診療開始を迎えることができます。

時期	主な作業内容
18か月前〜	診療方針・診療科の確定必要な医療機器の検討開始
12か月前〜	必要機器のリストアップ医療機器業者・メーカーの比較・選定見積もり取得
6か月前〜	医療機器の発注・契約設置位置や配線に関する内装業者との打ち合わせ
3か月前〜	医療機器の納品・設置開始電源・LANなどの工事調整
1〜2か月前	動作確認・保守契約締結スタッフ研修・取り扱いマニュアルの整備
開業直前（1か月以内）	最終チェック（試運転・トラブル対応）必要書類の提出・保健所確認など

医療機器導入の具体的ステップ

医療機器の導入には、複数の段階を計画的に進める必要があります。まず最初に行うのは、診療方針や診療科に応じた必要機器の洗い出しです。そのうえで、導入予算やクリニックの規模に見合った機器の種類・数を検討します。

次に、医療機器メーカーや販売業者からカタログや見積もりを取り寄せ、製品の仕様や保守体制を比較します。この時点で、中古やリースといった導入形態も選定するとよいでしょう。導入方法が決まったら、契約と発注を行い、設置位置や搬入経路を含めて詳細な調整に進みます。

納品後は、動作確認・初期設定・試運転を実施し、不具合の有無を確認。スタッフへの操作説明や取扱説明書の整備も重要な工程です。こうしたステップを順に踏むことで、導入後のトラブルを回避し、スムーズな開業準備につながります。

スケジュールが遅れると起きるトラブル例

医療機器導入のスケジュールが予定より遅れると、開業準備全体に大きな影響を及ぼします。特に多いのは、機器の納期遅延による内装工事の停滞です。

例えば、レントゲン装置や内視鏡などの大型機器は、設置時に壁面補強や専用電源の工事が必要です。そのため、機器が届かないと施工自体が進められません。

また、導入が遅れることで、スタッフの操作研修や動作確認の時間が確保できず、開業後にトラブルが発生するリスクも高まります。さらに、補助金や助成金の申請に必要な書類提出が間に合わないケースも。

このような事態を防ぐには、医療機器の選定・発注をできるだけ前倒しで行い、納品スケジュールを事前に業者と共有しておくことが重要です。開業当日にすべての設備が正常に稼働するよう、余裕のあるスケジューリングを心がけましょう。

医療機器導入のよくある失敗と回避ポイント

医療機器の導入では、スケジュールだけでなく、選定や契約、設置方法などでもトラブルが起こりがちです。この章では、よくある失敗例とその回避策を具体的に解説します。

導入前にありがちな失敗パターン

医療機器の導入前に起こりやすい失敗として、「診療内容に合わない機器を選んでしまう」ケースがあります。

たとえば、将来的に必要だと思って高額な機器を先に揃えたものの、実際の診療ではほとんど使用しないまま稼働率が低くなってしまう、といった事例です。

また、開業後すぐに必要な機器と、数か月後でも間に合う機器の優先順位を明確にしなかったことで、予算が足りなくなり設備導入が中途半端になることもあります。

さらに、業者からの提案を鵜呑みにして、相見積もりを取らずに契約を進めてしまうことも要注意です。

導入機器の選定ミスや予算配分の失敗を避けるには、必要な医療機器は何かを事業計画段階で明確にし、診療の流れに即した機器選定を行うことが重要です。コストと機能のバランスを考慮しながら、導入時期や優先順位を明確にしておくことが失敗を防ぐ鍵となります。

導入時・設置時の注意点

医療機器の導入時には、製品選びだけでなく、設置環境や使用開始までの調整が非常に重要です。特に見落とされやすいのが設置スペースの確保と電源容量の確認です。

たとえば、CTやレントゲンのような大型機器は、構造上の制約や放射線管理の条件もあり、設置場所に制限があります。

また、導入当日に現場でサイズが合わない・搬入経路が確保できないといったトラブルが発生することも珍しくありません。事前にレイアウト図面を用意し、内装業者や電気工事業者と綿密な調整を行っておくことが不可欠です。

さらに、操作マニュアルが手元にない・スタッフが操作に不慣れといった状態では、開業後の業務が滞ってしまいます。設置後は速やかに動作確認とスタッフ研修を実施し、万が一に備えて保守体制や連絡窓口も把握しておきましょう。

経営視点で見る「本当に必要な機器」の見極め方

開業時の医療機器選定では、使いたい機器ではなく、患者ニーズと採算に合う機器を導入することが経営の安定につながります。導入コストが高くても稼働率が低ければ、固定費の負担だけが残り、経営を圧迫しかねません。

たとえば、内視鏡検査を予定していても、実際の集患状況や競合クリニックの動向によっては利用頻度が限られるケースもあります。反対に、血球計数器や心電図といった基本的な検査機器は高頻度で使用され、患者満足度にも直結する重要な設備です。

機器の選定は、診療方針・患者層・地域の特性などを総合的に踏まえて判断する必要があります。事業計画の時点で必要な機器を洗い出し、診療報酬とのバランス、償却期間、メンテナンス費用なども含めて慎重に検討しましょう。

信頼できる業者の選び方と相談ポイント

信頼できる医療機のパートナーを見極めることは、機器選定と同じくらい重要なステップです。この章では、業者ごとの特徴や選び方の基準を解説します。

医療機器業者・リース会社・中古業者の違い

医療機器の導入に関わる業者は主に3種類あり、それぞれ得意分野やサービス内容が異なります。

まず医療機器業者は新品の販売が中心で、最新モデルやメーカー保証、導入後の保守契約が整っている点が強みです。信頼性とサポート体制を重視したい場合に適しています。

一方、リース会社は新品機器を月額契約で提供する形態で、初期費用を抑えて導入できるのが利点です。保守や更新プランがセットになっているケースも多く、資金繰りを安定させたいクリニックに向いています。

中古業者はコスト面でのメリットが大きく、導入費用を大幅に抑えられます。ただし、機器の状態や耐用年数、保守体制を慎重に確認する必要があります。

各業者の違いを理解したうえで、診療方針や予算に応じて適切なパートナーを選ぶことが重要です。

良い業者を見極める5つのチェックポイント

医療機器の導入を成功させるには、価格だけでなく、信頼できる業者かどうかを総合的に判断することが大切です。以下の5つの観点を基準に、業者を選定しましょう。

1. 医療機器修理業の許可を取得しているか

厚生労働省の許可を得た業者であれば、修理・保守にも対応でき、万が一のトラブル時も安心です。

2. 導入実績と医療業界での信頼性があるか

過去の納入実績や取引先の業種を見ると、その業者の専門性を判断できます。

3. 見積もりが明瞭で比較検討ができるか

価格だけでなく、納品条件・保守内容・保証期間などが明確に提示されているかの確認が重要です。

4. 導入後のサポート体制が整っているか

納品後の設置支援、操作説明、トラブル対応まで、フォロー体制があるかを確認しましょう。

5. 第三者評価や口コミの確認ができるか

他の医療機関からの評判やWeb上の口コミも、判断材料として有効です。

5つのチェックポイントを意識して業者を選ぶことで、トラブルを未然に防ぎ、導入後の安定運用につなげることができます。

株式会社クオンヘルスケアに相談するメリット

医療機器の入れ替えや閉院時には、不要になった機器の処分に頭を悩ませるケースが多く見られます。こうした場面で有効なのが、中古医療機器の買取サービスです。

株式会社クオンヘルスケアは、中古医療機器の買取に特化した専門業者として、全国のクリニック・医療法人から多数の取引実績があります。査定から搬出・買取までを一貫対応しており、スムーズかつ安全に機器を資産化できる点が大きな強みです。

特に、法規制の多い医療機器は適切な取り扱いが求められるため、専門知識を持つ業者への依頼が不可欠です。開業準備中の機器整理、リニューアル時の設備入れ替え、また閉院・統合に伴う整理など、さまざまなケースに対応しています。

使っていない医療機器がある場合は、「廃棄」ではなく「買取」という選択肢で資金化を図りましょう。

医療機器の導入で迷ったら？信頼できる業者への相談が第一歩です

クリニックの開業準備において、医療機器の導入は診療方針・予算・業務効率すべてに関わる重要なプロセスです。本記事では、診療科ごとの必要機器や費用相場、導入スケジュール、失敗例まで幅広く解説しました。

重要なのは、「導入コスト」だけでなく、「運用後の負担」「将来の入れ替え」まで見据えて準備を進めることです。特に導入済み機器の見直しや、不要になった医療機器の扱いについては、中古買取サービスを活用することでコスト削減や資産整理が可能です。

株式会社クオンヘルスケアでは、買取相談から機器の搬出、現場対応まで安心して相談できる体制が整っています。また、同社は、開業支援の専門会社「メディサポ」とも連携しています。医療機器の導入と合わせて、ぜひ一度、信頼できる専門業者へのご相談をご検討ください。

この記事の著者

株式会社クオンヘルスケア

株式会社クオンヘルスケアでは、MRIやCTなどの大型機器から内視鏡システム超音波診断装置までさまざまな中古医療機器を販売します。

本社所在地	〒590-0025 大阪府堺市堺区向陵東町3-2-20
電話番号	072-276-4101
認可証	高度管理医療機器販売業・貸与業許可第 21N05051 号医療機器修理業許可 27BS200794 古物商許可 ( 大阪府 ) 第 622080196260 号動物用管理医療機器等販売・貸与業届出全省庁統一資格一般競争（指名競争）発行番号：200713000037 産業廃棄物収集運搬業許可第02700216380号

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